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結婚時の生命保険の選び方

結婚したら、家族全体でのリスクと保障を分析・検討する必要があります。
また、共稼ぎか共稼ぎでないか、さらに共稼ぎでない場合には、稼ぎ手である夫(妻)が万一死亡した場合に、遺された妻(夫)がどの程度働いて収入を得られるかで必要保障レベルが大きく変わってきます。

共稼ぎの場合

共稼ぎの状態が続き、貯蓄も徐々に増えていくようであれば、十分な貯蓄ができるまでの短・中期間の保障を中心にリスクを分析し、保険を検討しましょう。貯蓄が増えるにつれ、リスクに対する備えとして保険に頼る必要が減少します。

さらに、共稼ぎの状態をこのまま継続していくのか、もしくは新たな家族の誕生を計画するかがポイントとなります。

共稼ぎを継続していく場合

収入が多く、子どもがいない分支出も少なく、貯蓄は増えていきます。しかし、そのまま子どもができなかった場合は、老後を自分達で乗り切らなくてはならいので、老後に向けた貯蓄・運用が最重要課題となります。

このケースの場合、自身の病気やケガに備えた医療保険や保障機能と貯蓄機能を兼ね揃えた終身保険が軸になります。ただし、夫婦の収入に格差がある場合、収入が低い方(妻のケースが多い)が遺された場合の保障は十分に検討しましょう。

子づくりを計画する場合

子どもの誕生を前提に保障を考える場合は、収入の減少や支出の増加に伴い、中・長期的にリスクが残ることが多いです。また、子どもの教育費や育児・家事に伴う妻(夫)の労働力の減少を考慮すると、保障すべき金額も高額になります。

保険金が高額になると、終身保険では保険料が高くなるため、掛け捨てタイプの定期保険を活用することとなりますが、ここで問題となるのが、子どもがいない現時点で保険に加入すべきかどうかです。

  共働きの現時点で保険に加入する 子どもができてから保険に加入する
メリット
  • 若いうちに加入したほうが保険料が安い
  • 健康体が適用され、保険料が割り引かれる可能性が高い。
  • 将来保険料率があがる可能性がある。
  • 子どもができる迄の期間の過剰な保障に対する保険料が不要。
  • 実際に子どもができる時点なので、より精度の高いライフプラン・情報のもとに保険を検討できる。
デメリット 子どもができるまでの期間の保障(保険料)が過剰となる。 子どもができるまでの間に病気などにかかると保険に入れなかったり、条件がつくケースがある。

・・・子どもが生まれた場合については、子どもが生まれたときを参照してください。


親に対する保障が必要な場合

保険のニーズの基本は、「自分の身に何かあったときに、自分を含めて困る人がいるか」です。よって、あなたが万一の際に、あなたの親の老後の生活にリスクがあるのであれば、保障が必要です。
上記の場合、あなたの親の余命に合わせた掛け捨て型の定期保険に加入することをお奨めします。

もし、親の余命より短い期間で貯蓄等によってリスクを回避できる見込みが立つのであれば、保険期間をその時点までにすることで、保険料を安くすることができます。

保険期間別定期保険保険料表

こんなケースは要注意
  • 自分は常に、そしてこれからも【健康だ】と過信している。
  • 職場に来ているセールスマン(レディ)の言われるがままに保険に加入した。
  • 高額な保障の定期保険(掛け捨て型の保険)に加入している。
3ポイントアドバイス
(1)親が掛けてくれている保険がある場合
この場合は残して引き継ぐか、解約すべきかを検証・検討する必要があります。終身保険や養老保険など、貯蓄性の高い保険は、昔の方が予定利率が高く、加入年齢も今より若いので残して引き継いだ方が良いケースが多いです。
(2)(終身保険の)傷害特約や(医療保険の)先進医療特約
支払う保険料に配慮し、保険貧乏にならないようにする必要がありますが、ダメージの大きいリスクには、しっかりと備えをしておきたいところです。 高度な医療技術等による処置だが国の保険の対象外となる先進医療事故によるケガなどが、お金のかかる代表的な例です。
医療保険に付加する『先進医療特約』や死亡保険に付加する『傷害特約』は、保険料が非常に安く、数百円ということが多いので、是非付加したい特約です。
(3)将来家族ができた時を考えて、今から掛け捨て型の保険に入るか否か?
現時点で掛け捨てタイプの保険に加入すると将来ご家族ができるまでの期間の保障が無駄になります。
一方、家族ができてから加入するつもりが、それまでの間に病気などを患った場合、将来保険に加入できなかったり、条件がついたりする事も考えられます。
1つの方法としては、保障機能に加えて貯蓄機能もある終身保険に少し保険金を高めに加入し、家族ができた際はその分の保険金を差し引いた掛け捨てタイプの保険に加入する方法があげられます。
また、既に加入した終身保険の保険料の負担が大きい場合は、減額や払い済みの処理を行い、保険料の負担を安くすることもできます。

公的年金、貯蓄、遺族の労働力を分析する事が大切

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